築22年超木造物件の4年償却：ハワイの物件の建物比率は？

木造タウンハウスの建物比率は？

木造築22年以上の物件の建物価値を4年で償却できるという話は、今までにも何回かブログに書きました。

ハワイの木造物件を4年で償却するための、他ではできない裏技

ハワイの木造物件を4年で償却するための、他ではできない裏技　その2

ところが、ハワイは土地が高いので、建物が物件価格に占める割合が低く、戸建ての場合、購入価格の半分も償却できないことがほとんどです。そこで、私は、借地に建てたタウンハウスなら100%償却できるという記事を書いたことがあります。しかし、問題は再販です。米国の住宅ローンは通常30年か15年ですが、リースがローン期間＋5年以上残っていないと、融資してくれません。もうその時期に差し掛かっている物件が多いので、安心して買える物件は少ないのです。

そこで、建物比率がどのくらいか、築22年以上の木造タウンハウスを全部調べてみました。そうです。売りに出ているもの全部です。かなり時間がかかりましたが、今日は、その中で最も比率の高い物件を二つご紹介しましょう。

建物比率が最も高い、カネオヘのハイク・ポイント2

建物比率No.1は、カネオヘのウィンドワード・ショッピング・センターの近くにあるハイク・ポイント2です。ハイク・ポイント1と言うのはないのですが、なぜかはわかりません。ここの建物比率は83～86%で、取得費用も含めて50万ドルで買ったとすると、43万ドルほど償却できることになります。年間ほぼ11万ドル、現在の為替レートで1200万円近くになります。ここは、土地が安い割には、かなり便利な住宅地です。

日本人の節税目的購入が多い、コオリナ・フェアウェイズ

次に高いのはコオリナ・フェアウェイズです。ブログを書いた時点では、1戸しか売りに出ていません。ここの建物比率は82～83%で、市内からかなり遠いですが、コオリナ・リゾートに近く、コオリナ・ゴルフ・クラブの隣です。過去1年間に20戸売れていますが、その中の11戸はバイヤーが日本人です。単なる投資であれば、法人名義で買うことが多いので、減価償却が狙いであることはほぼ間違いありません。日本語の名前の法人が購入したものも、それ以外に2戸ありましたが、法人で購入した場合には節税効果が低いので、単なる投資か、あるいは向こう4年間法人の収入を下げる必要があったのかもしれません。

タウンハウスもおすすめ

他にも70％台のタウンハウスはかなりあります。テキサスなどに比べて、それほど低いとは思いませんが、どうでしょうか。物件視察を兼ねてハワイに遊びに来るときは、旅費を控除することも可能です。